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⑳ハウスオブローズの会社研究 ～2017年3月期、減収増益、スキンケア売上比率41.6％に～（中）
ハウス オブ ローゼは、現在「直営店商品販売事業」や「直営店サービス事業」及び「卸販売事業」の3つの事業を柱に取り組んでいる。 2017年3月期における3事業部門別（セグメント別）の業績を見ると、直営店商品販売事業は、主力のハウス オブ...
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⑳ハウス オブ ローゼの会社研究 ～今期増収増益予想、3ヵ年中計で営業利益率5.2％目標～
ハウスオブローゼの2018年3月期業績は、引き続き収益基盤の強化を主要課題と位置付けて、主力のハウスオブローゼ直営店（写真）事業を中心に通信販売や卸売事業の業容拡大を進め、業績の更なる向上に取り組んだ。...
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㉑コタの会社研究 ～提案営業で美容室の収益向上を実現～（上）
コタ株式会社（京都府久世郡、東証1部上場）は、シャンプー、リンス、整髪料などの美容室向け頭髪用化粧品を製造販売するメーカー。1979年に小田製薬株式会社として設立。2001年、現社名に変更した。 美容室向け頭髪用化粧品は、美容室内で美容師が使用することを前提とした美容室専売品であることから、小売店舗（スーパーマーケット、ドラッグストア等）で取り扱う一般市場品と比べて付加価値の高いものとなっている。...
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㉑コタの会社研究 ～美容室の経営改善に「旬報店システム」を導入～（中）
同社は、取引先の美容室を介して一般消費者にトイレタリー、整髪料、育毛剤を販売しており、美容室の業績が同社の業績を大きく左右する要因となっている。 そうした美容室の経営強化を事業の要諦に据えて取り組んでいるのが「旬報店システム」（写真）と呼ぶ独自のコンサルティング・セールスによる美容室の経営改善システムである。...
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㉑コタの会社研究 ～2019年3月期増収減益見込み～
コタの2018年3月期業績（非連結）は、創業精神の「美容近代化」をベースに独自のビジネスモデル「旬報店システム」を軸としたコンサルティングセールス」とトイレタリーの販売を中心とした「店販戦略」を展開し、最大の顧客である美容室の業績向上に向けた提案や経営指導を行った。...
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㉒コンヴァノの会社研究 ～東証マザーズに株式を公開～（上）
ネイルサロンのフランチャイズチェーンを展開する株式会社コンヴァノ（東京都渋谷区）が、2018年4月11日に東証マザーズ市場に上場した。創業は、2007年4月。法人を設立（2013年7月）して約5年で上場を実現した。ネイルサロン専門企業が株式を公開するのは、珍しいケース。...
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㉒コンヴァノの会社研究 ～サロンのメディア化など成長戦略を推進～（下）
コンヴァノの2018年3月期業績は、既存店舗の好調に加えて出店計画の遂行、自社ウェブサイトとスマホアプリからなる「ファーストネイルタウン」の利用促進強化などを要因に売上高前期比11.9％増の20億円、営業利益同29.5％増の14億円、当期利益銅2.7％増の84百万円の増収増益を見込む。表に業績の推移を示す。...
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㉓イービーエムの会社研究 ～直営店開設しスキンケア販売とエステ施術～（上）
株式会社イーピーエム（東京都渋谷区、非公開）は、1987年8月に「人は美しくなると幸せになる」を企業理念に掲げて化粧品事業を展開。 現在の事業は ➀直営店「スキンケアスタジオ」（写真）展開によるスキンケアの販売 ②ホームケア宅配事業 ③卸事業 ④コミュニケーション事業 ⑤海外事業 ⑥EBⅯ学院創設による人材教育など、幅広い事業を展開している。...
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㉓イービーエムの会社研究 ～スキンケアアドバイザー営業の第一線で活躍～（下）
イービーエムの主力業務は「直営店舗・スキンケアスタジオを開設し、顧客の肌をカウンセリングしながら、その肌質をマネジメントしてスキンケアの販売とエステ施術（美顔術）を行う」独自のビジネスモデルを構築して事業を展開している点に最大の特徴がみられる。 そのスキンケアスタジオで活躍しているのがスキンケアアドバイザーと呼ばれる化粧品販売とエステ施術の両方にたけた専門スタッフである。...
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㉔加美乃素本舗の会社研究 ～養毛剤に薬用植物、亜鉛等を配合し処方設計～（上）
株式会社加美乃素本舗（兵庫県神戸市、非公開）は、紙おしろいの販売を起源とする。1932年に養毛剤「加美乃素」を販売、1953年に加美乃素本舗と社名を変更し、現在に至る。 現在の事業は、化粧品、医薬部外品の製造・販売。製品構成は、頭髪化粧品80%、基礎化粧品その他20%となっている。また、育毛剤の売り上げは現在、男性向け6割、女性向け4割の割合。...
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㉔加美乃素本舗の会社研究 ～スキンケア化粧品強化、近大と共同開発の美容液販売～
加美乃素本舗は、国内で初めて養毛剤を販売したパイオニア企業。同社は1932年に養毛剤を販売して、今年（2018年）で86年を迎えた。ここへきて100年ブランド企業を目指し、より幅広い顧客層のニーズに応えるため、スキンケア化粧品の開発・販売に力を入れて取り組む。 化粧品の第一弾として「ルイキャラット美容液」（写真）を2018年3月に通販市場に投入し、販売を始めた。...
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㉕伊瀬半とグループ企業の会社研究 ～7社でグループを構成、産業遺産紅ミュージアム～（上）
国内屈指の化粧品老舗企業株式会社伊勢半（東京都千代田区、未上場）は、文政8年（1825年）に江戸日本橋で創業した紅屋を起源とする。以来、現在まで193年の歴史を刻み7社でグループ（表参照）を形成し、2025年に創業200年を見据えながら一段と成長の軌跡を辿る構え。...
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㉕伊勢半の会社研究 ～グループ企業「顧客目線」にフォーカス～（中）
伊勢半グループの中でメイクアップ、基礎化粧品等の製造・販売事業を行っているのが株式会社伊勢半である。 大手化粧品メーカーの多くは「制度品」と呼ばれる販売方法（デパートやチェーン店で美容部員のカウンセリングによる販売）を通じて市場へ投入・販売している。...
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㉕伊勢半の会社研究 ～マスカラ調査、年齢・居住地によりマスカラ選び変化～（下）
経営トップによる「顧客のニーズを掌握して商品を開発・販売する」との経営改革を強く打ち出した伊勢半は、「マスカラ選び」をテーマにしたアンケート調査を実施するなど消費者のニーズ分析を活発化している。 同社のマスカラ選びに関わる調査は、2017年だけでも2回（3月と6月）実施した。消費者ニーズを掌握することで商品開発につなげる狙い。...
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㉖フォーシーズホールディングスの会社研究 ～2018年9月期減収減益見込み、収益向上見えず～（上）
株式会社フォーシーズホールディングス（福岡県福岡市、東証2部上場）は、2003年にウェブサイトのデザイン会社で東証マザーズに上場していたサイトデザイン株式会社の株式交換により株式会社SDホールディングスを設立したことが法人としての始まり。その後、2015年2月に商号をフォーシーズホールディングス（HD）に変更するとともに東証2部に上場した。...
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㉖フォーシーズホールディングスの会社研究 ～化粧品通販・卸事業等を子会社が担当～（下）
フォーシーズホールディングスは、持ち株会社である同社と子会社フェヴリナ、サイエンスポーテ、キュア3社でグループを構成している。また、子会社が化粧品、健康食品の通販事業「コミュニケーションセ―ルス事業」と化粧品や入浴剤の卸売り事業「化粧品卸事業」を行う構図（事業系統図参照）となっている。...
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㉗オッペン化粧品の会社研究 ～訪販から通販に大きく舵をきる～（上）
オッペン化粧品株式会社（大阪府吹田市、非上場）は、1953年9月、大阪市内に龍宝堂を設立し、化粧品の製造販売を始めたのが起源。1952年11月に、龍宝堂製薬を設立、商標をオッペンとする。1977年11月に龍宝堂製薬から販売部門を分離しオッペン化粧品とする。 現在の事業は ➀化粧品、健康食品、医薬部外品等の製造・販売事業 ②「エステティックアカデミー」運営及びサロン運営事業...
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㉗オッペン化粧品の会社研究 ～大学に美容講座等開設、本社のバラ園を市民に開放～（下）
オッペン化粧品は、通販に大きく舵を切ったとはいえ、営業拠点がビューティサロンの役割を担い顧客にメークの使い方やエステ等の施術サービスを行うとともに、顧客の家庭を訪問して対面販売するなど訪販の形態は変わらない。 こうした営業拠点や訪販するなどして顧客対応を第一線で行っているのが、全国に約5万人を数えるビューティアドバイザーと呼ぶ専門家。...
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㉘日本色材工業研究所の会社研究 ～中期目標売上高100億円、前倒しで実現～（上）
株式会社日本色材工業研究所（東京都港区、東証ジャスダック・スタンダード市場上場）は、1930年に白粉用の顔料製造として創業。1957年に化粧品のOEMを目的とした法人組織「日本色材工業研究所」を設立して「相手先ブランド名製造」（OEM事業）に乗り出した。以来、OEMに加えて相手先ブランド開発設計（ODMメーカー）の技を磨き現在では、化粧品OEM・ODMメーカーとして業界を牽引している。...
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㉘日本色材工業研究所の会社研究 ～中期事業戦略ビジョン推進、21年度売上高150億円目標～（下）
日本色材工業研究所は、化粧品（医薬部外品を含む）の製造受託及び研究開発受託を主要な業務としており、連結子会社であるテプニエ社は、フランスにおいて医薬品及び化粧品の製造受託を主要な業務としている。非連結子会社である日本色材フランス社は、フランスにおいて化粧品の製造受託を主要な業務としているほか、関係会社であるキャトル・セゾンは、同社発行済株式総数の23.8％を所有しているが、役員兼務、持株以外の関係（...
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